

太陽ASG監査法人編者
中央経済社 2008年7月10日 4,400円(税別)
「ソフトウェアビジネスの会計実務について、工事進行基準やソフトウェアビジネスを行う企業が構築すべき内部統制などのトピックスも含め、分かりやすく解説しています。IT関連企業の実務家から、公認会計士や税理士などの専門家まで、ソフトウェアビジネスに携わるビジネスマン必携の実務書です。
単なる会計基準の解説書にとどまらず、ソフトウェア取引の会計実務や内部統制について、実際の現場で生じる悩みや疑問点にお答えします。ソフトウェアビジネスを行う企業において、2008年4月から本番適用となる内部統制監査(いわゆるJ-SOX)への対応状況の最終確認や、2010年3月期から強制適用となる「工事契約に関する会計基準」に対応するために事前に整備しておくべき手続を確認するツールとしても最適です。
<目次>
第1章 ソフトウェア会計の概要
第2章 市場販売目的のソフトウェア
第3章 自社利用のソフトウェア
第4章 受注制作のソフトウェア
第5章 ソフトウェア取引に関する収益・原価の表示方法
第6章 ソフトウェアビジネスを行う企業の内部統制
第7章 ソフトウェア会計の国際的取扱い
第8章 ソフトウェア会計に関する開示例

出口和雄 編著・太陽ASG監査法人 監修
日本経済新聞出版社 2007年5月18日 2,500円(税別)
「富」を創造し「成長」を加速する!
すべての関係者必携の株式上場ハンドブック
資本政策から内部統制、外部専門家の活用、上場後の実務まで、株式の公開に必要な基本知識だけをQ&A方式で解説。上場市場の賢い選択の仕方、会社に必須の組織・機関など新会社法に完全対応した全面改訂版です。
第1章 富の創造/第2章 上場の決断/第3章 基本事項
第4章 サポート体制/第5章 資本政策/第6章 役員
第7章 関係会社/第8章 組織/第9章 内部管理
第10章 計数管理/第11章 決算/第12章 会計処理
第13章 株式事務

太陽ASG監査法人編著
税務研究会出版局 2006年12月20日 3,200円(税別)
ストック・オプション会計基準及び会社法に対応!
税務上の取扱いや設計上の留意点、手続、登記まで解説!
第1章では、ストック・オプション制度の概要とそれにまつわる最近の動向を、第2章では、「ストック・オプションに関する会計基準」導入の経緯や会計基準における取扱いを、第3章では、発行会社・取得者それぞれの税務上の取扱いを、第4章では、発行会社における発行手続や登記手続を、書式記載例や図表を織り込み、詳細に解説しています。
参考資料として、関係法令やストック・オプションの導入事例、最高裁判所判決等も掲載しています。
本書の内容は概ね平成18年9月1日現在の法令等に基づいています。
<目次>
序 章:事業承継対策にあたって
第1章:会社法を活用した経営権承継
1 株式・株主対策
2 組織再編による対策
3 株式公開・M&Aによる対策
4 金庫株の活用
5 新株予約権・ストックオプション
第2章:財産の適正な評価と税務
1 株式等
2 不動産
第3章:財産権承継における税務対策
1 株式対策
2 相続時精算課税制度の活用
3 納税対策
第4章:その他の税務対策
1 土地建物対策
2 その他の対策

ASG税理士法人編集
新日本法規出版 2006年10月13日 4,400円(税別)
会社法や最新の税制を活かすポイントを詳解!!
・経営者を悩ませる事業承継問題をQ&A形式でわかりやすく解説!
・種類株式やM&Aなど会社法によって選択肢が広がった事業承継対策の手法を豊富に紹介!
・ケーススタディによる具体的な計算例や図解などを随所に掲載!
<目次>
序 章:事業承継対策にあたって
第1章:会社法を活用した経営権承継
1 株式・株主対策
2 組織再編による対策
3 株式公開・M&Aによる対策
4 金庫株の活用
5 新株予約権・ストックオプション
第2章:財産の適正な評価と税務
1 株式等
2 不動産
第3章:財産権承継における税務対策
1 株式対策
2 相続時精算課税制度の活用
3 納税対策
第4章:その他の税務対策
1 土地建物対策
2 その他の対策

ASG税理士法人/太陽ASG監査法人編
中央経済社 2006年5月30日 2,000円(税別)
中小企業にとって会社法改正は画期的事項が盛り沢山。機関設計、会計参与、最低資本金撤廃、事業承継の株式活用、有限会社廃止と組織変更などポイントと長所短所をわかりやすく解説しています。従来と新制度でどのように改正されたのか、新旧比較および及び変更点、メリットとデメリットなど図表を多用して説明。
<目次>
第1章:中小企業にとっての会社法のポイント
第2章:株式会社の機関設計をどのようにすればよいか
第3章:会計参与精度の導入と留意点
第4章:資本金はいくらとすべきか
第5章:事業承継を意識した株式制度の活用
第6章:決算実務はどのように変るか
第7章:有限会社はどうすべきか

太陽ASG監査法人編
中央経済社 2006年3月20日 2,600円(税別)
予測できるものから予測できないものまで、企業活動を行う以上、リスク発生の危険性は常につきまとう問題。リスクマネジメントは、必然的に覚悟しなければならない各種のリスクを、合理的、合目的的に管理統制しようという考え方であり、その具体的現実的方法論である。本書は、この現実の問題であるリスクマネジメントの考え方と対応策をわかりやすく解説した実践指南書である。
<目次>
第1編 風評リスク―ネット社会の見えざる敵
第2編 クライシス―メディア社会への対応
第3編 総合リスクチェック―リスク戦略の羅針盤
第4編 内部統制―リスクマネジメントの中核機能
第5編 リスクマネジメントの勘どころ―総括と先例に学ぶ

太陽ASG監査法人編著
税務研究会出版局 2006年1月 1,800円(税別)
■「内部統制とは何か?」「プロジェクト成功の鍵とは?」「内部統制構築手順のポイントとは?」等の基本から実践までを、経営者・実務担当者向けにわかりやすく解説しました。
■「財務報告に係る内部統制の評価及び監査の基準案」(平成17年12月)に対応!
(導入部)第1章 なぜ内部統制が注目されているのか
(理論編)第2章 内部統制とはなにか?
(理論編)第3章 内部統制に係る規制の流れ
(実践編)第4章 内部統制プロジェクト成功の鍵
(実践編)第5章 会社レベル及び取引レベルの内部統制の評価
(実践編)第6章 業務プロセス別の内部統制構築のポイント
(実践編)第7章 内部統制の運用状況の評価を行う
(実践編)第8章 内部統制に係る報告

ASG税理士法人編/加藤幸人 監修
あさ出版社 2005年11月 1,500円(税別)
サンプルにそって自分でらくらくできる!
全ケース記入例付だからひと目でわかる。確定申告が必要な人、税金の還付を受けられる人、チェックリスト付。
本書は、いままで確定申告を行ったことがない人でも、確定申告のしくみを理解して、実際に申告書を作成できるように極力、専門用語を使わず、平易な言葉を使って簡単に解説することを心がけました。
・プロローグ:税金が還付となるパターンを紹介
・理解編:確定申告のしくみを理解しよう!
・実践編:さぁ確定申告書を作成してみよう!
よくあるパターンをケース別に、簡単解説し、具体的な申告書の記入方法を記載。

ASG税理士法人編/田中照明 佐藤陽一郎 浜村浩幸 監修
中央経済社 2005年5月13日 2,000円(税別)
税務リスク発生を防止する究極の事前チェック指南書
プロ集団が永年蓄積した秘伝のノウハウを一挙公開!
■税務否認のリスクを回避するため、会社が行う取引にどのような税務上のリスクが潜んでいるかを不動産取引や有価証券取引など取引形態別に分類し、各々について税務リスクの「チェックポイント」項目を設けています。
■チェック項目に該当事項がある場合には、「検討事項・解説」において、各々の取引についての税務上のリスク、留意点などが網羅的に理解できるしくみとなっています。
■終章では、期末までに検討すべき事項も記載
■税務専門家、大企業から中小企業まで、経理担当者・会計監査人必携の書です。

ASG税理士法人編/執筆代表 石塚洋一(公認会計士・税理士)
新日本法規出版株式会社 2004年5月18日 3,885円(税込)
複雑な海外進出・取引にかかる課税関係をわかりやすく解説!
■多様化・複雑化する国際取引に対応するために、国際課税をめぐる税制や日米租税条約が改正されました。本書は平成16年度税制改正と新しい日米租税条約の内容を盛り込んだ最新の内容です。
■日本企業が海外進出や外国企業との取引を行う場合の課税関係について、具体的な事例を掲げ、計算例を交えながらQ&A方式でわかりやすく解説。随所にコラムを設けて、実務に役立つ情報や留意点も盛り込んでいます。
■外国税額控除、移転価格税制、タックスヘイブン対策税制など、国際課税制度に詳しい税理士・公認会計士が豊富な知識と実務経験を活かして執筆しています。

ASG税理士法人編/加藤幸人 監修
あさ出版社 2003年11月 1,500円
全ケース記入例付だからひと目でわかる。確定申告が必要な人、税金の還付を受けられる人、チェックリスト付。
本書は、いままで確定申告を行ったことがない人でも、確定申告のしくみを理解して、実際に申告書を作成できるように極力、専門用語を使わず、平易な言葉を使って簡単に解説することを心がけ編集されました。
・プロローグ:税金が還付となるパターンを紹介
・理解編:確定申告のしくみを理解しよう!
確定申告について、しくみや流れなどを簡単解説
・実践編:さぁ確定申告書を作成してみよう!
よくあるパターンをケース別に、簡単解説し、具体的な申告書の記入方法を記載。

出口和雄 編著・ASG監査法人 監修
日本経済新聞社 2003年10月 1,800円(税別)
「事業」を伸ばし「富」を創る!
知名度向上、信用力アップ株式上場には多くのメリットがあるが、内部管理体制の充実や株主対策などなすべき対応も煩雑である。具体的に何をどうすべきか、企業側の視点から100のポイントをコンパクトに図解する。
第1章 富の創造 / 第2章 上場の決断 / 第3章 基本事項
第4章 サポート体制 / 第5章 資本政策 / 第6章 役員
第7章 関係会社 / 第8章 組織 / 第9章 内部管理
第10章 計数管理 / 第11章 決算 / 第12章 会計処理
第13章 株式事務 / 第14章 上場申請 / 第15章 上場審査
第16章 上場時 / 第17章 上場後実務

日本実業出版社編・熊野実夫監修
(17章: ASG税理士法人が執筆担当)
日本実業出版社 2003年11月20日 4,800円(税別)
会社の設立から解散までの具体的な取引を、税目別ではなく、「○○を購入したとき」というようにケース別に、経理の処理原則などについて実務的に触れながら、税務処理のコツを設例、仕訳を適宜用いてわかりやすく解説するとともに、節税のポイントを豊富に織り込んだ。
難解な税務取り扱いについて、日常業務の流れに沿って、わかりやすい言葉と豊富な図表類で解説。初級者や中級者には日常業務のマニュアルとして、上級者には業務に漏れがないかどうかのチェックとして使える、実務担当者必携のバイブル。
*ASG税理士法人が、第17章「輸出入取引、海外出張・投資等をめぐる税務」の執筆を担当しています。
![[補訂版] 新会計基準による 法人税申告調整の手引](../images/library/publish/4.jpg)
ASG監査法人・ASG税理士法人 共編
新日本法規出版社 2003年10月 3,500円(税別)
平成15年度の税務書式に対応「減損会計」を盛り込み実務に直結!具体的な記載例で申告調整のしかたがわかる!
解説編:
金融商品会計、減損会計、退職給付会計など項目別に、新会計基準に基づく企業会計と税務の取扱いを対比しながらわかりやくす解説しています。
事例編:
具体的な事例を掲げ、会計処理とそれに伴う法人税の申告調整について数値を交えて解説するとともに、事例に対応する別表四・五(一)の記載例を明示しています。
※退職給与引当金制度の廃止に伴い、第3章の項目を大幅補正!

ASG監査法人・ASG税理士法人 共編
新日本法規出版社 2002年11月 3,500円(税別)
「減損会計」を盛り込んだ最新の内容!/具体的な記載例で申告調整の仕方がわかる!
解説編:金融商品会計、減損会計、退職給付会計など項目別に、新会計基準に基づく企業会計と税務の取扱いを対比しながらわかりやすく解説しています。
事例編:具体的な事例を掲げ、会計処理とそれに伴う法人税の申告調整について数値を交えて解説するとともに、事例に対応する別表四・五(一)の記載例を明示しています。

多田 敏夫(ASG監査法人 経営執行代表社員) 編
中央経済社 2002年 5月 2,200円(税別)
経営の観点から最低限知っておくべき事だけを大胆に抽出して解説。産業界の思惑とは異なり、だいぶ窮屈になった日本型連結納税。その問題点についても随所で言及。
結局、連結納税を使ったほうがいいのか、使わないほうがいいのか、という誰もが知りたい判断基準を提示。
連結納税は、組織再編を促進させるためのツールにすぎない。
連結納税導入によって、今までできなかった組織再編が加速化する。どのタイプの再編をとればよいのかが明らかに。

ASGアドバイザーズ株式会社・日本オラクル株式会社 共編
株式会社リックテレコム出版 2001年12月 2,500円(税別)
本書では、以下にあげる読者を想定し、「会計の基礎知識」から「販売、購買、経 理等の業務の流れにそった会計処理」を紹介しています。さらに章末では、業務パッケージソフト「Oracle E-Business Suite 11i」の実例を掲載しており、システム全体を理解することが可能になります。
・業務パッケージ(ERP)の知識はあるが、会計的知識に自信がないシステム関係の技術者
・会計的知識は一応もつものの、業務パッケージ(ERP)に携わることになり、関連システムの概要について知りたいビジネスマン・経理マン
基本的に、左ページに本文(キーワード解説を挿入)、右ページに図・画面を配置 し、よりビジュアルに専門知識を修得していただけます。 また本書は、実務書として通常業務に役立つことはもちろん、ERPプロジェクトの参考書としても使用することが可能です。
(内容)
第1章 会計の基礎知識
第2章 販売業務
第3章 購買業務
第4章 資産管理業務
第5章 資金管理業務
第6章 経理業務の流れ:年次決算
付 録